毎月の給与計算、担当者の皆さんにおかれましては、税金や保険料などの控除に神経を使われることと思います。
所得税、住民税、健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料…
これらはそれぞれ計算方法が異なり、正しく計算するのは意外に難しいもので、給与計算ソフトの存在は本当にありがたいですが、各々の計算方法を把握してExcelなどで求めることも可能です。
給与計算ソフトの検算用にも有効です。
(ソフトが計算を間違えることはまずありませんが、操作方法を間違えて正しい金額が出ないことはけっこうあります)
その一例として、控除される源泉所得税を国税庁の「給与所得の源泉徴収税額表（月額表）」を使って求める方法をご紹介します。
従業員が「甲欄」に該当する場合の求め方です。
1. 国税庁のサイトから該当年の「給与所得の源泉徴収税額表(月額表)」Excel版をダウンロードします。
平成29年分 源泉徴収税額表
https://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/gensen/zeigakuhyo2016/01.htm
2. 計算対象の従業員の「社会保険料等控除後の給与等の金額(課税対象額)」を確認します(ここではA1に入力)。
3. 計算対象の従業員の「扶養親族等の数」を確認します(ここではB1に入力)。
4. 源泉所得税を求める計算式(C1)は以下のとおりです。
＝VLOOKUP(＄A1,月額表!＄B:＄L,＄B1+3,TRUE)
課税対象額(＄A1)が当てはまる行を月額表のB列から探したのち、
扶養親族の人数(＄B1)に見合う列(＄B1+3)を探します。
例えば0人の場合は「0+3」、端から数えて3列目。
(MATCH関数で人数とぴったり合う列を探す式のほうが尚よいですが、ここでは簡易的に)
5. 課税対象額が290,000円で扶養親族人数が1人の時は6,420円。
6. 293,000円と入力すると6,520円に。
vlookupの検索の型を「TRUE」としてあいまい検索にするのがポイントで、これは以前に社労士の先輩が教えてくださいました。
(完全一致の場合はFALSEとする)
あいまい検索は検索対象が正確に昇順で並んでいないとへんな結果が出てしまうので、私は他では極力使わないのですが、国税庁の表なら大丈夫ですね(でも念のため確認はしたほうがよいかと思います)。
ただ、実際には「甲欄」の従業員の方だけではなく「乙欄」の従業員の方もいらっしゃいますから、この式だけでは不十分かと思います。
実務で使うための計算式は、IF関数を組み合わせてもっと長ーくなります。
そちらはまた別の機会に。